去年11月頃から高騰して、分割後は株価は下落傾向にあります。
果たしてこれから株価は上がるのでしょうか？
恐らく更なる下落が予想されます。2000年3月連結決算で営業赤字であり、
もしかすると短期的に10000円、中期的に5000円を割り込むかもしれません。
ソフトバンクは株価が高ければこそ魅力的な株といえます。
２年前には経営不安説もあったのですが、しかし株価の高騰によってその不安はかき消されました。
去年からの株価の高騰は奇跡とも言えます。
ナスダックジャパンの開設や株式分割などの材料によって株価は上昇しましたが、
しかし今は材料は出尽くしたと言えます。そのため株は下落しています。
そして懸念材料が多いとも言えます。それは業績･株価の低迷による、
有利子負債がのしかかることであります。確かに今は問題はありませんが、
長期的においてその可能性は否定できません。高株価の歯車が逆回転したときは怖い。
ソフトバンクの事業失敗は、最悪の場合ヤオハンジャパンのように倒産することも考えられます。
ただ、ソフトバンクがこれからの事業に成功したなら、さらなる株価の高騰は期待できます。
インターネット事業はこれから伸びていく業種であることは確かです。
ソフトバンクの場合、インターネット株の投資がプラスと出るかマイナスと出るかが最大の問題なのです。
私としてはやはりソフトバンクはハイリスク･ハイリターンの銘柄であり、
それゆえに｢ソフトバンク株以外株にあらず｣といいたくはなります。
ここからの株価は乱高下するものと思われます。機敏に対応することをお勧めします。
しかし長期(5年以上)で持っていたら株式分割も期待できますのでいいかもは知れませんが･･･。
それはソフトバンクのこれからの業績次第です。 (２０００年７月６日作成)
↑の予想が当たってしまったことはある意味で驚きですが、
この内容を1年前に見た方はどうお思いでしょうか？
当時(1年前)の株価水準はどう見ても割高だと思ったからです。
1年も経ってしまうと投資環境も変わりますので
改めて株価分析していきますが、辛口になってしまうことをご了承ください。
事業展開としては｢国内金融事業の貢献が効き営業増益。
日本シスコ株売却益などあるが、ポートフォリオ改変に伴う売却損もあり下期純益抑制の方向。
０１年度も金融を中心とした国内事業の成長で営業増益めざす。
保有株の売 却益・損次第で純益は大幅に変動。｣(会社四季報･2001年･春号より転載)
というわけで株価の特にナスダックの動向によって株価の変動は避けられない
ということがいえます。基本的には去年の7月(上の内容)に書いているようなことと
それほど変わりはありません。周知の通りSBはインターネットに特化した
会社(持株会社)であります。しかし今の株価は将来性を織り込んだ株価で
あると思います。割安感は出始めたといったところでしょう。
ただ個人的には投資対象外だと思います。従ってまだ下落する恐れは
まだあると思います。今の株価水準でも底値とは言い難いと考えられます。
今は調整局面ですが、連結PERは40倍と1年前に比べて大分下げてきましたが、
来期は減益の公算があるということでまだ下げてくるのではないでしょうか。
これからの株価予想としては調整、そして短中期的にさらなる下落の恐れがあると
いうことです。2000円以下になるかもしれません。ただ長期的(3年以上)には上げてくると
思いますが今の株価から２〜３倍といったところでしょう。
いくらこれからはナスダック(企業)の時代だからといっても
株価はそう上がっていくものでもありません。
高値をつかんでしまった方は損切り、あるいは底値(と思える)ところで
ナンピン買いしてみたらいかがでしょうか？ (２００１年６月１２日作成)
「前日にインターネット接続サービスを展開する東京めたりっく通信など
めたりっく系３社などを吸収合併すると発表し、ブロードバンドのインフラ強化の
動きを引き続き評価している。さらに、ヤフー（Ｊ・４６８９）が好調な第３四半期決算を発表。
このなかで、ソフトバンクグループが注力しているブロードバンド・サービス
「ヤフー！ＢＢ」が拡大していることも材料。ＩＰ電話の付加サービスの充実などで、
「ヤフー！ＢＢ」のユーザーは前四半期に比べて６７％増の１６９万人、
累積シェアは３０％に到達し、順調な拡大を印象付けた。････
ヤフーは決算出尽くしで、利益確定売りに押されている。
」
さらにはあおぞら銀行売却への期待感から買われています。
1000円割れからここまで上げてきたわけですが、材料が出尽くしたと
考えられなくもありません。長期的には買いと言えるかも知れませんが
今は堅調に上がっていますが、調整局面に入る可能性は大でしょう。
ここ1年の予想は1000〜2000円くらいの推移と見ていますが、
極端な高騰または暴落する可能性はないとはいえません。(２００３年１月２６日作成)